教育学研究科 教職実践高度化専攻
学校経営コース
中国体彩网,中国体育彩票app大学院教育学研究科教職実践高度化専攻学校経営コースでは、学生がディプロマ?ポリシーを満たすために、教育課程?教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下のように定めます。
1．教育課程?教育内容
- 学校経営コースの教育課程は共通科目（「カリキュラム開発の理論と実践A」、「教科カリキュラム開発，授業デザインと評価A」、「知識基盤社会における情報活用の理論と実践A」、「教育相談?特別支援教育の理論と実践A」、「道徳教育の理論と実践A」、「学校危機管理，リスクマネジメントの理論と実践A」、「教育行財政の制度と課題A」、「学外連携?コミュニティ?スクールの理論と実践A」等）、教職必修選択科目（学校関係法令の適用と課題、学校評価と学校改善、教育の制度と政策、学校経営と組織開発、教育行政インターンシップ、教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ等）、学校実習総合科目（教職総合実践Ⅰ?Ⅱ）で構成されます。
- 授業科目は、DPに定めている５つの力（学校マネジメント力、コミュニティ?スクール形成能力、学校教育考察力、教職リーダーシップ、学校支援力）を1年次から総合的に学ぶことができるよう配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ?ラーニングを導入し、課題探求?解決学習、実践的教育を行います。
- 1年次前期には、「学校関係法令の適用と課題」「学校評価と学校改善」「学校組織マネジメント探究」等学校マネジメントに対応した授業を配置し、学校組織の運営に関する事項について学ぶとともに、効率的?効果的運営を企画、提案していく基礎的能力を育成します[DP1-1]。あわせて、共通科目として、教育課程、授業デザインと評価、教育相談?特別支援教育、山口県の教育を内容とした科目等を履修することで、学校教育を幅広く理解し、考察する力を高めます[DP2]。学校実習科目である「教職総合実践Ⅰ」は1年次前期から始まります。学校を地域の活性化、地域課題の解決に向けた拠点として充実させるために、地域社会との連携を踏まえた学びをスタートさせます[DP1-2]。
- 1年次後期から2年次前期には、情報活用、道徳教育、リスクマネジメント、学外連携等に関する授業を共通科目として学ぶことで、学校教育に対する認識をさらに広げ、考察力を高めます[DP2]。学校マネジメントに関する授業「教育の制度と政策」で、教育の組織、制度、仕組み、仕掛け等を学びます。そのうえで「学校経営と組織開発」において、校長や教育行政職従事者から経営や組織開発の具体例を聞き、マネジメントリーダーとしての指導力を構築していきます[DP1-1]。また、1年次後期には課題研究省察科目群である「教職高度化実践研究Ⅰ」において、自律的、協働的に学校改善を推進していく力を育てます[DP3-1]。
- 2年次後期は、学校経営コースにおける学修の集大成の時期として、学校マネジメントに関する授業「教育行政インターンシップ」を配置し、市?町、県レベルの教育行政がいかに執り行われているのかを体験的に学ぶ力を高めます[DP1-1]。その際には、マネジメントリーダーとして、分析?評価を行い、関係機関と連携?協働して学校改善に貢献する力を強化します[DP3-1]。特に、研修等、学校支援のための活動を企画?運営していくための知識や手法を獲得し、実践していきます[DP3-2]。共通科目としては、「教育行政インターンシップ」や、これまでの教育委員会等との連携を踏まえて、教育行財政の授業を履修し、学校経営専門職や教育行政専門職の立場から教育を見つめ、考察する力を育成します[DP2]。
- 1～2年次にかけて配置している学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」は、6つの観点（組織力向上、人材育成?研修体制、学力向上、生徒指導?教育相談?特別支援教育、校種間連携、地域連携?コミュニティ?スクール）について、学校管理職に求められる力量の向上を目指し、課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」は、各自の教職経験、講義?演習における学び、学校実習等を生かしながら、学校改善プランを実施できる能力を養うことで、優れた管理職として学校経営専門職や教育行政専門職を担い得る確実な力を育成します。[DP1-1、DP1-2、DP2、DP3-1、DP3-2]
2．教育方法
- 講義?演習では、学校現場における指導的役割を担い得る人材を養成することを意識して、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ?ラーニングを導入し、議論やプレゼンテーションを積極的に取り入れた授業を展開します。また、学校長等優れた実践者から直接話を聞く機会を豊富に設定します。
- 学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」では、優秀な管理職候補者として成長することを意識して、学校や地域のリーダーとしての資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるよう、事前、実習中、事後の指導を複数の教員で行います。
- 課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」では、学校改善プランの計画?実施?検証を通して理論的?実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の教員で指導します。
3．学修成果の評価
- 講義?演習?実習等は、シラバスに記載された評価基準に則して、担当教員が学修成果の到達度を厳格に評価します。
- 学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」および課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」は、3人の指導教員で評価を行います。
- 2年間の学修成果は、履修状況、口頭試問、実践研究論文等からなる「最終試験」により、3人の指導教員で総合的に評価します。
4．学生指導?学修支援
- 指導教員は、第1～第3の3人指導体制をとっています。第1指導教員は、教育委員会や所属学校に専任教員が出向くかたちで、入学前年度の1～3月に「入学前面談」を3回程度実施します。この面談で入学予定者の希望やニーズを受け止めるとともに、学校?教育委員会側から修了後に期待するキャリアステージと資質?能力等を聞き取り、関係者間で成長戦略を描きます。
- 入学後は、第1指導教員を中心に、第2、第3指導教員、そしてコース内の他教員が指導?助言、支援にあたります。1年次には基礎的な学修を、2年次には発展的な学修を行い、学校改善を実施していきます。学生、大学教員、学校実習校（教育委員会）の三者で、各期の学修、実習?研究において目指す成長レベル、具体的実習内容等を共有し、連携?協働体制のもと、効果的で有意義な指導を行います。
5．授業改善
- 授業科目ごとに学生による授業アンケートを実施し、その結果に基づき授業方法の改善を行っていきます。毎学年定期的に、授業を含む指導全般に関する学生の意見をもとにして点検と改善に努めるとともに、学生をメンバーに加えたファカルティ?ディベロップメント活動を通して、教育課程の点検?改善を実施します。
教育実践開発コース
中国体彩网,中国体育彩票app大学院教育学研究科教職実践高度化専攻教育実践開発コースでは、学生がカリキュラム?ポリシーを満たすために、教育課程?教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下のように定めます。
1．教育課程?教育内容
- 教育実践開発コースの教育課程は、DPに定めている3つの力（自己省察力?実践研究開発力、学校教育考察力、実践的授業力）を1年次から総合的に学ぶことができるよう授業科目を配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ?ラーニングを導入し、課題探求?解決学習、実践的教育を行います。
- 教育実践開発コースでは、1年次に「山口県教育の現状と課題」、「生徒指導の実践と課題」等を、2年次に「学外連携?コミュニティ?スクールの理論と実践A?B」等を配置し、実践を省察し、実践研究を推進する力を育てます[DP1]。1年次に「授業技術の理論と実践」、各教科の指導法等を、2年次に「現代的課題と授業改善の実践Ⅰ?Ⅱ」、「学級経営開発基礎」等を配置し、学校教育に対する認識をさらに広げ、考察力を高めます[DP2]。さらに、1年次にDP2とも対応する「授業技術の理論と実践」、「授業実践高度化演習」等を、2年次に「キャリア教育実践演習」や各教科の特論や演習等を配置し、実践的な授業を立案し、実行する力を育成します[DP3]。
- また、「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」は、即戦力としての実践的な授業を立案して実行することができる実践的授業力[DP3]と、絶えず実践を省察することができる自己省察力[DP1]を育成します。
- 同じく、「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」も各自の教職経験、講義?演習における学び、学校実習等を生かしながら実践研究に取り組むことで、実践的授業力[DP3]、自己省察力?実践研究開発力[DP1]を育成します。
2．教育方法
- 講義?演習では、即戦力として活躍できる高度な授業実践力と展開力を持つ新人教員を養成することを意識して、プレゼンテーションや討論を積極的に取り入れた授業を展開します。また、現職教員等から直接学ぶことができるような授業を設定しています。
- 学校実習では、新しい学校づくりの担い手となり得る新人教員を養成することを意識して、学校や地域のリーダーとしての資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるように、事前、実習中、事後の指導を複数の指導教員で行います。
- 実践研究では、実践的な授業提案とその実施?検証を通して理論的?実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の指導教員で指導します。
3．学修成果の評価
- 講義?演習?実習等では、それぞれのシラバスに記載された評価基準に則して、学修成果の到達度を厳格に評価します。
- 2年間の学修成果は、修得単位数に加え、学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」、課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」によって、総括的に評価を行います。
- 学校実習総合科目である「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」、課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」は、複数の指導教員により総合的に評価を行います。
4．学生指導?学修支援
- 指導教員は、第1～第3の3人の指導体制をとっています。入学予定者は、入学前年度の1月に3人の指導教員と「入学前面談」を行います。この面談で入学予定者の希望やニーズを受け止めるとともに、入学後の大学の履修カリキュラムや学校実習配属校の希望等についても調査します。また、教員採用試験にまだ合格していない入学予定者については、受験までのスケジュール表の作成の指導も行います。
- 入学後は、第1指導教員を中心に、第2、第3指導教員、そしてコース内の他教員が指導?助言、支援にあたります。1年次には基礎的な学修を、2年次には発展的な学修を行い、学修改善を実施していきます。学生、大学教員、学校実習校（教育委員会）の三者で、各期の学修、実習?研究において目指す成長レベル、具体的実習内容等を共有し、連携?協働体制のもと、効果的で有意義な指導を行います。
5．授業改善
- 授業科目ごとに学生による授業アンケートを実施し、その結果に基づき授業方法の改善を行っていきます。毎学年定期的に、授業を含む指導全般に関する学生の意見をもとにして点検と改善に努めるとともに、学生をメンバーに加えたファカルティ?ディベロップメント活動を通して、教育課程の点検?改善を実施します。
特別支援教育コース
中国体彩网,中国体育彩票app大学院教育学研究科教職実践高度化専攻特別支援教育コースでは、学生がディプロマ?ポリシーを満たすために、教育課程?教育内容、教育方法及び学修成果の評価についての方針を以下のように定めます。
1．教育課程?教育内容
- 特別支援教育コースの教育課程は共通科目（「特別支援教育の基礎と動向」、「特別支援教育モデルケーススタディ」、「特別支援教育開発演習」、「知識基盤社会における情報活用の理論と実践A?B」、「教育相談?特別支援教育の理論と実践A?B」、「学校危機管理，リスクマネジメントの理論と実践A?B」、「学外連携?コミュニティ?スクールの理論と実践A?B」等）、教職必修選択科目（「特別支援教育における教育実践の方法」、「行動問題解決支援論」、「行動問題解決支援演習」、「特別支援教育コーディネーター校内実践論」、「特別支援教育実践ケーススタディ」、「特別支援教育コーディネーター地域実践論」）で構成されます。
- 授業科目は、DPに定めている3つの力（自己省察力、学校教育考察力、実践研究力）を1年次から総合的に学ぶことができるよう配置しています。各授業では、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ?ラーニングを導入し、課題探求?解決学習、実践的教育を行います。
- 1年次には、「特別支援教育の基礎と動向」「特別支援教育における教育実践の方法」「行動問題解決支援論」を配置し、特別支援教育に必要な専門的知識や技術を理解するとともに、適切な見立てや支援と評価、そして関係者間の連携方法を企画、提案していく基礎的能力を育成します[DP1]。
- あわせて、教育課程、ICT教育、教育相談?特別支援教育、山口県の教育等を内容とした科目等を履修することで、学校教育を幅広く理解し、考察する力を高めます[DP2]。
- また、「特別支援教育モデルケーススタディ」「行動問題解決支援演習」を通して、関係機関との連携も含む実践や先行研究について高度に専門的な分析や評価を行い、自身や所属組織の課題解決に向けた基礎的能力を育成します。学校実習科目である「教職総合実践Ⅰ」も1年次から始まります。学校や地域課題の解決に向けた拠点として充実させるために、理論と実践を往還させる実践的な学びを始めます[DP3]。
- 2年次は、特別支援教育コースにおける学修の集大成を目指し、完遂する時期です。「特別支援教育実践ケーススタディ」や「特別支援教育コーディネーター校内実践論」を通して、多様な学びの場における特別なニーズを有する子どもへのアセスメントや指導介入、そして効果評価法等について行動（学校）コンサルテーションの視点から学ぶ力を高めます。そして自身の専門的な知識や技術と校内関係者の資源や連携を踏まえた実践的な支援を提案していきます[DP1]。また、「特別支援教育開発演習」や「特別支援教育コーディネーター地域実践論」によって、例えば、「学校、家庭、地域」や「教育、心理、福祉、医療」といった多角的な視点と校内外に巡回相談を行う特別支援教育コーディネーター（例えば山口県における地域コーディネーター）という立場から実践や先行研究を系統的、批判的に分析します。そして、これまでの実践結果や先行研究の知見を踏まえた自身や所属組織の課題解決に取り組みます。
- 1～2年次にかけて配置している学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」は、自身の立場（ストレートマスター?現職院生）に求められる力量の向上を目指し、課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」は、各自の経験（学校実習も含む）、講義?演習における学び、先行研究の知見等を生かしながら、自身と学校の教育課題解決に向けた取組みに従事することで、児童生徒の実態に即した効果的かつ効率的な指導力、関係者とのコーディネーション能力を備えた地域や学校をリードできる人材を養成します。
2．教育方法
- 講義?演習では、学校現場における指導的役割を担い得る人材を養成することを意識して、学生の主体的学びを推進するためにアクティブ?ラーニングを導入し、議論やプレゼンテーションを積極的に取り入れた授業を展開します。また、学校関係者を含めた実践者から直接的?間接的に話を聞く機会を設定します。
- 学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」では、地域や学校をリードできる人材として成長することを意識して、その資質能力を高め、学校現場における諸課題の解決に向けた実践に取り組めるよう、事前、実習中、事後の指導を複数の教員で行います。
- 課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」では、自身と学校の教育課題解決に向けた取組みに関する計画?実施?検証を通して理論的?実践的に高度な専門能力を獲得できるよう、複数の教員で指導します。
3．学修成果の評価
- 講義?演習?実習等は、シラバスに記載された評価基準に則して、担当教員が学修成果の到達度を厳格に評価します。
- 学校実習総合科目「教職総合実践Ⅰ?Ⅱ」及び課題研究省察科目群「教職高度化実践研究Ⅰ?Ⅱ」は、3人の指導教員で評価を行います。
- 2年間の学修成果は、履修状況、口頭試問、実践研究論文等からなる「最終試験」により、3人の指導教員で総合的に評価します。
4．学生指導?学修支援
- 指導教員は、第1～第3の3人指導体制をとっています。第1指導教員は、適宜、教育委員会や所属学校の関係者が参画する場を設けて、入学前年度に「入学前面談」を3回程度実施します。この面談で入学予定者の希望やニーズを受け止めるとともに、本人及び必要であれば学校?教育委員会側から修了後に期待するキャリアステージと資質?能力等を聞き取り、関係者間で成長戦略を描きます。
- 入学後は、第1指導教員を中心に、第2、第3指導教員、そしてコース内の他教員が指導?助言、支援にあたります。1年次には基礎的な学修を、2年次には発展的な学修を行います。学生、大学教員、学校実習校（教育委員会）の三者で、各期の学修、実習?研究において目指す成長レベル、具体的実習内容等を共有し、連携?協働体制のもと、効果的で有意義な指導を行います。
5．授業改善
- 授業科目ごとに学生による授業アンケートを実施し、その結果に基づき授業方法の改善を行っていきます。毎学年定期的に、授業を含む指導全般に関する学生の意見をもとにして点検と改善に努めるとともに、学生をメンバーに加えたファカルティ?ディベロップメント活動を通して、教育課程の点検?改善を実施します。